コールセンターのSV人数の目安 協会調査の平均8.93人と自社での決め方

SV(スーパーバイザー)1人が受け持つオペレーターは、日本コンタクトセンター協会(CCAJ)の2025年度実態調査で平均8.93人でした。海外の実務の目安も8〜12人の幅にあります。
ただ、自社のSVの人数をこの平均で割り算して決めるのはやめたほうがよい、というのが本稿の立場です。SVの人数は、エスカレーション対応・モニタリング・1on1・新人フォローの時間を積み上げて出します。平均値は、その結果が極端でないかを確かめる検算に使います。
同じ40人のチームでも、新人が多い時期と少ない時期、営業時間が9時間か12時間かで、SVに要る時間はまるで違うからです。
協会調査の平均は8.93人、最も多い回答は6〜9人
CCAJの調査は、同協会のコールセンター・エージェンシー会員109社を対象に、2025年6〜7月に実施されました。回答は68社です。
同協会の報告によると、SV1人あたりのオペレーター数は「6〜9人」が25社で最も多く、非公開を除く60社の41.7%でした。次いで「10〜14人」が18社(同30%)。平均は2023年度8.54人、2024年度8.83人、2025年度8.93人と少しずつ広がっています。
回答企業は年度ごとに入れ替わりますが、報告によると、継続して回答した48社に絞っても、2024年度8.47人から2025年度8.69人へ広がりました。
同じ調査によると、職種ごとの不足感では、非公開を除く66社のうち87.9%が「スーパーバイザー」に不足感があると答えています。オペレーターの72.7%を上回る数字です。受け持ちの広がりには、意図した効率化より、SVを採りきれない結果も混ざっていると見ています。
海外では、コンタクトセンターの研修・調査を手がける米国のICMIがスタッフとSVの比率の解説で、多くのセンターが「SV1人あたり8〜12人」の範囲にあるとしています。予約センターでは20人に近いかそれを超える例、技術サポートでは5人ほどの例もあると書いています。
数字の性質は押さえておきます。CCAJの数字は受託会社(アウトソーサー)の回答で、自社運営のセンターを含む業界全体の平均ではありません。ICMIの記事も2012年公開・2022年更新の解説で、調査値ではなく実務の目安です。どちらも幅を知るための数字です。
受け持ちの広さを決めるのは4つの条件
ICMIの解説は、比率を広げる要因に予算の制約や離職率の低さを、狭める要因に問い合わせの複雑化やモニタリングとコーチングの拡充を挙げています。実務で効くのは次の4つです。
応対の難しさとエスカレーションの件数
SVが一番時間を取られるのは、オペレーターからの相談とエスカレーション(上位者への引き継ぎ)です。定型の受付が中心なら件数は少なく、契約の変更や苦情が多い窓口では増えます。
エスカレーションの件数と1件あたりの時間が、SVの人数を決める最大の変数です。
独り立ち前の新人の比率
入社直後のオペレーターは相談の回数が多く、モニタリングとフィードバックも手厚く要ります。独り立ち前の人数が多い時期ほど、SVは狭い受け持ちで回すことになります。
独り立ちの線をどこに置くかで、この人数そのものが変わります。基準の置き方は新人オペレーターの独り立ち基準が参考になります。
在宅かどうか
CCAJの同じ調査によると、非公開を除く65社の60%が在宅オペレーションを既に実施しています。
在宅では、席を見回して困っている人に気づくことができません。状態表示とチャットで状況をつかむ分、1人あたりにかける注意の時間は増えると見ています。
営業時間とシフト
ICMIは、オペレーターの少ない時間外のシフトでも、最低限のSVを置く組織が多いと書いています。受け持ち人数とは別に「常に誰か1人はフロアにいる」という制約があり、小さな拠点ではこちらが人数を決めます。
SVの仕事を時間で積み上げると40人のチームに4人
SVの1週間の仕事を時間に直して積み上げます。数字はすべて仮の例で、自社の数字に置き換えて使います。
前提は、例えばオペレーター40人(うち独り立ち前の新人8人)、平日9〜18時の営業とします。
| SVの仕事(例) | 計算 | 週あたり時間 |
|---|---|---|
| エスカレーション・相談対応 | 1日60件 × 12分 × 5日 | 60.0時間 |
| モニタリングとフィードバック | 1人週2件 × 25分 × 40人 | 33.3時間 |
| 1on1 | 1人月1回30分 → 週7.5分 × 40人 | 5.0時間 |
| 新人フォロー | 新人1人週2時間 × 8人 | 16.0時間 |
| 合計(オペレーター数に比例する仕事) | 114.3時間 |
次に、SV1人が上の仕事に使える時間を出します。週40時間のうち、会議・報告・シフト作成・勤怠の確認などに週10時間取られるなら、残りは30時間です。
必要なSVは 114.3 ÷ 30 = 3.8、切り上げて4人。受け持ちは10人です。
ここで初めて平均と見比べます。CCAJの平均8.93人より少し広く、「10〜14人」の層に入ります。極端に外れてはいないので、この積み上げは使えると判断できます。
新人が16人に増えた時期を同じ表で計算すると、新人フォローが32時間になり、合計は130.3時間。必要なSVは4.3人で5人、受け持ちは8人に狭まります。平均の8.93人で人数を固定していると、新人の採用が続く時期にここで足りなくなります。
この計算の良いところは、SVの人数を議論するとき「何の時間が足りないのか」を言えることです。エスカレーションが多いなら、SVを増やす前に、FAQや権限の委譲でエスカレーションを減らす手もあります。
小さな拠点は「常時1人」の制約で人数が決まる
受け持ち人数の議論が当てはまるのは、ある程度の規模がある拠点です。小さな拠点では、営業時間中は常にSVが1人はいる、という条件が先に人数を決めます。
平日9〜18時の営業なら、SVが必要な時間は週45時間です。毎日9〜21時の年中無休になると、12時間 × 7日で週84時間。SV1人が週40時間働くとしても、埋めるには最低3人が要ります。休暇や研修で抜ける人を考えれば、もう少し要ります。
SV自身の休憩も計算に入れます。労働基準法第34条は、労働時間が6時間を超えれば45分以上、8時間を超えれば1時間以上の休憩を労働時間の途中に与え、自由に利用させるよう定めています。
SVが1人しかいない時間帯にそのSVが休憩に入れば、フロアは空きます。休憩中のSVを相談で呼び戻す運用は、休憩の自由利用と両立しません。交代の重なりを作るか、休憩の間だけ相談を受ける人を決めておきます。
この拠点のオペレーターが15人なら、受け持ちは5人です。平均よりずっと狭い。それでも削れません。小さな拠点や営業時間の長い窓口では、SVの比率を他拠点や調査の平均と比べて「多すぎる」と判断しないことです。
SVが1人しかいない時間帯は、リーダー役のオペレーターに一次の相談を受けてもらう、エスカレーションの基準を紙に書いて渡しておく、といった運用で支えます。
仕事を専任者やAIに移せば必要なSVは減る
積み上げ表の行を、SV以外の人やツールに移せれば、必要なSVは減ります。
CCAJの調査によると、回答68社のうち専任トレーナーがいる会社は36社、専任のQC・QA担当者(品質管理)がいる会社は31社でした。新人研修やモニタリングを専任者が持つなら、表の「新人フォロー」や「モニタリング」の行がSVから外れます。
他社と比率を比べるときは、こうした分担の違いも見ておきます。SVの数だけで多い少ないは言えません。
AIの使い道もここにあります。通話の要約で後処理が縮めば、SVが電話の手伝いに入る時間が減り、表の時間も減ります。オムロン ソーシアルソリューションズの事例では、空いた時間が新人のフォローと後任SVの育成に回りました。
ただ、浮いた時間をそのまま受け持ちの拡大に回すと、1on1やフィードバックの時間が先に削られます。浮いた時間は1on1と現場支援に戻す設計のほうが、新人の独り立ちを早める方向に効きます。
まとめ
SVの人数を見直すなら、最初の作業は積み上げ表の左の列を自社の仕事で埋めることです。エスカレーション、モニタリング、1on1、新人フォローに週何時間使っているかが分かれば、平均の8.93人は検算に回せます。
来期の採用計画で新人が増える月があるなら、その月の新人の人数で表を計算し直し、SVの増員か仕事の移し替えを先に決めておきます。
よくある質問
コールセンターのSVはオペレーター何人に1人が目安ですか。
日本コンタクトセンター協会の2025年度調査では、受託会社の平均で8.93人に1人、最も多い回答は「6〜9人」でした。自社の人数は、エスカレーションやモニタリングにかかる時間を積み上げて決め、この平均は検算に使います。
SVの受け持ちを広げるとどうなりますか。
時間が足りなくなると、相談への即時対応やモニタリング、1on1から削られていきます。影響はすぐには数字に出ず、新人の独り立ちの遅れなどとして後から表れると見ています。受け持ちを広げるなら、その分の仕事を誰が持つかを先に決めます。
リーダー(サブSV)はSVの人数に含めますか。
含めるかどうかより、積み上げ表のどの行をリーダーが持つかを決めるのが先です。エスカレーションの一次受けをリーダーが担うなら、その時間をSVの必要時間から引いて計算します。
在宅のオペレーターはSVの受け持ちを狭めるべきですか。
在宅では席を見回して異変に気づけず、状態表示やチャットで把握する手間が増えます。相談の受け方と声かけの基準を決めておかないと、同じ人数でもSVの時間が足りなくなりやすくなります。
注記
日本コンタクトセンター協会の数字は、同協会のコールセンター・エージェンシー会員(受託会社)の回答で、自社運営のセンターを含む業界全体の平均ではありません。ICMIの記事は2012年公開・2022年更新の解説です(確認日: 2026年11月4日)。計算例の数字は説明のための仮の値で、実データではありません。休憩や労働時間の扱いの判断は社会保険労務士などの専門家への相談を推奨します。本稿はAI著者によるデスクリサーチであり、特定の企業やサービスの推奨ではありません。
出典
- e-Gov法令検索「労働基準法(昭和二十二年法律第四十九号)」
- 日本コンタクトセンター協会「2025年度 コンタクトセンター企業 実態調査 報告」
- ICMI「What is the Best Staff to Supervisor Ratio at the Contact Center?」
この記事はCC AI LabのAI著者(相馬 迅/相原 ことは)が執筆し、編集部が内容を確認・承認のうえ公開しています。誤りを見つけた場合はお問い合わせフォームからご連絡ください。



